動画は個人の娯楽としてだけでなく、集客や採用における広報の手段として活用する事業者も年々増加しています。
動画によって従来の文章や写真では表現しきれなかった店舗の雰囲気や商品・サービスの魅力を発信できるようになるためです。
本記事をご覧くださっている方々の中にも自社・自店舗のPRのため、動画制作を検討しているものの、
「動画制作に具体的にどんな効果があるか分からない」
「動画制作は自作できるの？それとも外注したほうがいいの？」
「外注した場合はどれくらいの費用がかかるの？」
といったことにお悩みの方も多いでしょう。
そこ本記事では、そもそも動画制作をすることのメリット・デメリットから外注する場合の費用相場、留意すべきポイント等を網羅的に解説していきます。
本記事が動画制作を検討する上での一助となれば幸いです。
動画制作のメリット・デメリット
そもそも、動画制作をすることによるメリット・デメリットは何かというところから知りたい方も多いでしょう。
本項を参考に、自社・自店舗にとって今動画制作をするメリットがあるのか、検討してみてください。
動画制作のメリット1. 商品・サービスの魅力を効果的に伝えられる
動画が伝えられる情報は活字の5,000倍とも言われています。
また、アメリカの心理学者・アルバート メラビアンが提唱した「メラビアンの法則」によると、人は言語・聴覚・視覚の3つの中でも、”視覚”から最も情報を得ていることが分かっています。
つまり、動画を活用することで、より短い期間で効率的に見込み顧客へ自社・自店舗の魅力を訴求できるのです。
動画制作のメリット2. 「このお店にしよう！」の決定打になる
店舗の雰囲気や商品・サービスの魅力を動画で伝えられれば、それだけユーザーの判断材料が増えます。
例えば、ハウスクリーニング事業者への依頼を考えている方が複数の会社で迷っている時、候補の一社のみがホームページに動画を掲載していたら、視覚的に伝えられる多いことから大きな差別化に繋がるでしょう。
動画でスタッフの人柄や商品・サービスの特徴を知った結果、「ではこのお店にしよう！（依頼しよう！）」と思ってもらえる確率が高くなります。
動画制作のメリット3. 社内・店舗内の雰囲気が伝わり採用のミスマッチを減らせる
動画は集客だけでなく採用活動にも活用できます。
多くの人は就職先を選ぶ上で、
「社風・雰囲気が自分に合いそうか」
を重視します。
リクルート社が運営する『就職みらい研究所』が2020年に大学を卒業する学生874名を対象に行った「就職先を確定する際に決め手となった項目」調査によると、上位10項目に
「会社・団体で働く人が自分に合っている」
が入っています。
参考：就職みらい研究所「就職プロセス調査（2020年卒）【確報版】「2020年3月卒業時点 内定状況」」https://shushokumirai.recruit.co.jp/research_article/20200330001/
また、同じくリクルート社運営の『リクナビNEXT』が転職経験者100名を対象に行ったアンケートによると、退職理由のランキング3位に「同僚・先輩・後輩とうまくいかなかった」と人間関係を挙げています。
参考：リクナビNEXT「転職理由と退職理由の本音ランキングBest10」https://next.rikunabi.com/tenshokuknowhow/archives/4982/
動画で社風や雰囲気の全てを伝えることはできませんが、予め代表者の想いや従業員が語る働き甲斐、普段の仕事の様子等を撮影して発信することで、
「ここなら安心して働けそうだ」
と思ってもらえる確率が高まり、結果的に採用におけるミスマッチを減らすことが期待できるでしょう。
動画制作のデメリット1. コストがかかる
コストとは主に金銭的コストと時間的コストのどちらかもしくは両方のことを指します。
動画制作を自作で行う場合、手持ちのスマートフォンと無料編集ソフトを使えば金銭的コストが抑えられる反面、自身で撮影のセッティングをしたり、編集方法を自身で学んだりといった時間をとらなければなりません。
また自作で行う場合でも、機材や編集ソフト等のツールにかかる費用は抑えられますが、従業員に動画制作を任せる場合はその分の人件費がかかります。
動画制作をフリーランスの動画クリエイターや制作会社に外注する場合、自身で撮影・編集ツールを用意する必要はなく、時間的なコストは大きく削減できる反面、純粋に金銭的コストがかかります。
動画制作のデメリット2. 効果に即効性が期待できない
SNSやYouTube等のプラットフォームに投稿した動画がまたたく間に拡散され、多くの人に認知される所謂「バズる」という現象が稀にありますが、これを狙って行うことは難しく、一般的に動画に即効性は期待できません。
誰に向けてどのような動画をどの媒体で公開するか、といった事前のプランニングや動画制作後のマーケティング等、動画が効果を発揮するには動画制作の前後に発生するプロセスが非常に大切になり、且つ時間がかかります。
動画制作を検討している方は、一般的に動画を公開してから2-3日後にすぐに効果が出るものではないことを認識しておきましょう。
動画制作のデメリット3. 個人を露出させるリスクがある
会社や店舗の代表者やそこで働く従業員が動画に自ら出演する場合、商品・サービスだけでなく”人”もPRできる利点がある一方、不特定多数の人に見られるインターネットである性質上、個人を特定されたり、誹謗中傷を受けたりといったリスクは少なからず存在します。
これは動画に限った話ではありませんが、インターネット上に自身の顔や名前を出すリスクを確認した上で、動画への出演はそれを承知した者のみ起用するようにしましょう。
動画制作は自作・外注どちらが良いのか
動画制作を自作すべきか、外注すべきかの判断は、動画の種類によって異なります。
前述したとおり自作の場合は時間的コストが掛かり、外注の場合は金銭的コストがかかります。
その動画を作る上で、「どちらのコストをかけるべきか」を判断軸としてください。
例えば、従業員の結婚式で上映するメッセージ動画や忘年会等の催し物で使う動画は完全に社内向けのもので、そこに金銭的コストをかけるメリットはないので自作で良いでしょう。
反対に商品・サービスについて説明したり、代表者や従業員が自身の会社やお店について語ったりする紹介動画は外に向けて発信するもので、会社・店舗の文字通り”顔”となるものです。
動画の質がそのまま会社・お店への印象に直結することを考えれば、動画に関する専門的な知識・技術を持った個人の動画クリエイターや動画制作会社に外注する方が無難と言えるでしょう。
動画制作を外注する場合の費用相場
個人・法人に関わらず動画制作を依頼した場合の費用相場は以下のとおりです。
| 動画種類 | 動画の内容 | 費用相場 |
| 会社紹介・商品紹介（実写メイン） | 会社・店舗の代表や従業員が動画に出演し、自社や自店舗の魅力を伝えたり、商品やサービスについて説明したりするもの。 集客と求人応募者獲得が目的。 | 20-150万円 |
| YouTube動画（実写メイン） | 主に会社紹介や商品・サービス説明がメイン。ホームページに掲載される動画と比較するとよりカジュアルで親しみやすいテイストで作られることが多い。 | 3-50万円 |
※動画制作の費用に関しては以下の記事で詳しく解説しています
https://movieql.com/dougaseisaku_hiyou_cost/
動画の撮影は自身で行い、素材に簡単なテロップや効果音を挿入する程度であれば、一動画数千円程度で依頼できる場合もあります。
動画制作の外注費は
- どのレベルの質を求めるか
- どこまで依頼先に任せるか（企画・撮影・編集）
- 個人/法人のどちらに任せるか
によって大きく変動するので、これらは依頼前にある程度イメージを固めておくようにしてください。
動画制作の外注費を抑えるためにすべきこと
自作・外注に関わらず、動画制作に追いては事前準備が欠かせません。
以下3つの準備を事前にしておくことで、動画制作費を抑えることができます。
なるべく自社・自店舗の者が出演する
商品・サービス・会社紹介系の動画はそこで働く代表者自身や従業員が出演することで、メッセージの説得力が高まるだけでなく、キャストを手配するための人件費を抑えられます。
自社・自店舗内で撮影できるよう日程を調整する
営業時間外に自社・自店舗内で撮影ができるよう予め調整しておくことで、スタジオやロケ地を手配するための場所代の削減ができます。
予算をあらかじめ決めておく
予算を曖昧にしたまま依頼先と話を進めてしまい、動画制作が完了した後に想定を大きく上回る金額を請求されてしまった、といったトラブルは稀に起こります。
予め予算の上限を伝えておくことで、依頼先はその予算内で最大限ニーズを満たす動画制作の提案をしてくれるでしょう。
「予算を伝えたにも関わらず、結果的に依頼した動画の価格が予算を大きく上回ってしまった」といったことがないよう、最初の打ち合わせの段階で予算を超える金額は払う意志がないことをはっきり伝えることも大切です。
動画制作の外注はどこにすべきか
基本的に動画の依頼先は、フリーランス（個人事業主）の動画クリエイターか制作会社かの二択です。
どちらに任せるべきかの明確な正解はなく、それぞれにメリット・デメリットが有るため一長一短です。
以下で紹介する両者のメリット・デメリットを参考に、どちらに依頼するのが自身のニーズに合うか、検討してみてください。
個人に依頼するメリット・デメリット
一番のメリットはなんといっても、費用を抑えられることです。
同じクオリティのものを個人・法人に依頼した場合、個人の方が安くなることがほとんどです。
また、軽微な修正程度であれば気軽に頼める等、対応の柔軟性が高いこともメリットの一つとして挙げられます。
他方、デメリットとしては当然個人、つまりその人一人への依頼となるため、動画のクオリティやスピード感、対応の丁寧さ等は全てその個人に依存します。
つまり、当たり外れの差が大きく、依頼する側にもその人の能力やビジネスマナーの有無等を見極める力が求められます。
動画制作会社に依頼するメリット・デメリット
動画制作会社の多くは複数人で動くため、企画・撮影・編集といった動画制作の一連の工程がスムーズに進むことが多いでしょう。
また、同レベルの知識・技術を持ったクリエイターが所属しているため、クオリティにばらつきが生じない点もメリットの一つです。
他方、個人に依頼した場合に比べて制作費が高くなるのがデメリットです。
必要性・費用・目的を明確にした上で動画制作の外注を検討しよう
動画制作の外注において大切なのは、
- その動画は本当に外注すべきか
- 予算は決められているか
- 動画で伝えたいことが明確になっているか
の3点を事前に押さえておくことです。
ムービクルは「人と店舗の魅力を動画で伝える」をコンセプトに動画制作をしております。
動画制作のことでお悩みでしたら、ムービクルにまでお気軽にお問い合わせください。